まず、6月上旬に中濃圏域にある5市8町村の担当課に問い合わせて既存の子ども食堂を把握し、それぞれの子ども食堂代表者から、あると助かるものの聞き取りを実施した。調味料の要望が多く寄せられたことから、日持ちのする食材（缶詰・乾麺・フルーチェ）以外に調味料（醤油・砂糖・塩・味噌・みりん・マヨネーズ・ケチャップ・カレールー・ふりかけ等）を6月中旬に20万円分購入。6月下旬から7月上旬にかけて、利用者の人数や実情に応じて各市町村（フードバンク・社会福祉協議会）または直接子ども食堂の代表者に、合わせて9団体へ分配した。
また、昨年度まで当法人で行っていた、ひとり親家庭を対象とする子ども食堂の利用者や、当センターを現在相談で利用されているご家族の中から合わせて約10家族にも調味料や食料を渡した。

　プロジェクトの趣旨書にあるように、なるべく早く本当に困っている子どもに届けることを意識し、子ども食堂の情報収集から始めた。子ども食堂と言っても、子どものみならず地域の居場所作りに力を注ぐ所もあれば、学校や役所との関係が密で要保護児童のスクリーニング機能の一面を持つ食堂もあり、地域の状況を把握する良い機会となった。
ただ、コロナの影響もあり子ども食堂を再開しているところは少なく、再開時期を検討中という食堂がほとんどであった為、実際に子どもに行きわたるまでには時間がかかると思われる。その点では、当センターの相談者や子ども食堂の利用者へは迅速に寄付をお渡しすることができた。
お渡しした、ある子ども食堂の代表者からは『生鮮食品の寄付は地元の方からたまにあるが、調味料は重いし意外に費用がかかるのでとても助かる。』と言って頂けた。ある社協の職員は、地域柄外国人労働者が多く、コロナにより失職した方の相談が多いことから、そこに対する支援にも言及された。
課題としては、前述した子ども食堂の再開が未定である現状と、市町村の子ども担当課も把握していない子ども食堂の情報収集の2点が挙げられる。